
帰国・渡日生入試
帰国・渡日生入試 Ⅰ~Ⅵ
募集人員
学科・コース | 帰国・渡日生入試 Ⅰ~Ⅵ |
---|---|
実践食物学科 栄養士コース |
若干名 |
実践食物学科 製菓衛生師コース |
若干名 |
実践保育学科 | 若干名 |
介護福祉学科 | 若干名 |
出願資格
海外から帰国もしくは渡日した生徒で、次の各項いずれかに該当する者
- 外国において、日本の高等学校に相当する12年の教育課程を修了した者、および2021年3月修了見込みの者
- 満18歳以上の者で、外国の学校に在学した後、日本に帰国もしくは渡日して12年の教育課程のいずれかに入学し修了した者、および2021年3月修了見込みの者
出願について
- 下記出願書類の表を参考にして必要な提出書類をよく確認のうえ、出願期間の最終日(消印有効)までに送付してください。
なお、出願期間の平日のみ窓口(持ち込み)出願を受け付けます。(受付時間 9:00~17:00) - 振り込まれたあと、必ず取扱銀行収納印の押印を確認してください。
- 出願書類は「書留速達郵便」で郵送してください。
- いったん受理した出願書類は、理由のいかんにかかわらず返還しません。
個人情報保護法遵守の方針に則り、本学にて責任をもって処理します。 - 東大阪大学と東大阪大学短期大学部の同時出願はできません。
出願に必要な資料(願書等)は、出願日の2週間前までに本学入試広報部までご請求ください。
出願書類に不備があるものは一旦本学より問い合わせをしますが、資格等不備の場合は出願を受け付けません。
詳しくは募集要項の冊子をご覧下さい。
東大阪大学短期大学部 帰国・渡日生入試入試 募集要項(一部抜粋)
検定料
30,000円(消費税は課税されません)
※1 本学所定の「入学検定料振込依頼書」(願書と同一用紙)を使用し、最寄りの銀行より振り込んでください。
※2 いったん受理した検定料は理由のいかんにかかわらず返還しません。出願資格を確認のうえ、振り込んでください。
入試日程
入試方式 | 出願期間※1 | 試験日 | 合否発送日 | 一次 入学手続締切日※2 |
二次 入学手続締切日※3 |
---|---|---|---|---|---|
帰国生 入試Ⅰ |
11月9日(月) ~11月20日(金) |
11月29日(日) | 12月4日(金) | 1月8日(金) | 1月29日(金) |
帰国・ 渡日生 入試Ⅱ |
11月23日(月・祝) ~12月4日(金) |
12月13日(日) | 12月18日(金) | 1月15日(金) | 1月29日(金) |
帰国・ 渡日生 入試Ⅲ |
1月4日(月) ~1月15日(金) |
1月24日(日) | 1月29日(金) | 2月19日(金) | – |
帰国・ 渡日生 入試Ⅳ |
1月25日(月) ~2月5日(金) |
2月14日(日) | 2月19日(金) | 2月26日(金) | – |
帰国・ 渡日生 入試Ⅴ |
2月22日(月) ~3月5日(金) |
3月13日(土) | 3月18日(木) | 3月24日(水) | – |
帰国・ 渡日生 入試Ⅵ |
3月8日(月) ~3月15日(月) |
3月20日(土) | 3月20日(土) | 3月24日(水) | – |
【会場はすべて本学】
※1 出願期間中は、平日のみ窓口への出願(持ち込み)も受け付けます。(受付時間 9:00~17:00)
※2 「一次手続」とは、入学時に必要な納付金額のうち、入学金または全額を納める期日です。
※3 「二次手続」とは、入学時に必要な納付金額のうち、一次手続で納付済みのものを除いた残額を納める期日です。
※4 「二次手続」欄が - になっている場合は、「一次手続」時に全額納入してください。
入試方法および試験内容等
学部・学科 | 試験内容 | 時間 | 配点 |
---|---|---|---|
実践食物学科 実践保育学科 介護福祉学科 |
「日本語」: 日本語基礎 「小論文」: 課題文を読み、800字以内 上記2科目より1科目選択 |
60分 | 50点 |
個人面接 | 20分 程度 |
50点 |
試験日時間割
入室時間 | 9:20~9:45 |
---|---|
筆記試験 | 10:00~ |
面接 | 11:20~終了後随時解散 |
合否の通知
各入試の合否は、「合否発送日」に志願者本人宛に速達郵便で通知します。
したがって、到着は翌日または翌々日になります。
- 合格者の学内掲示は行いません。
- 電話によるお問い合わせは一切応じません。
- 本学では、合否電報・電話の取り扱いはしていませんので、駅あるいは試験会場周辺での勧誘にはくれぐれも注意してください。損害が生じても本学は責任を負いません。
学費減免制度
出願資格に該当する学生は、授業料の40%が申請により減免されます。
ただし、1年目は全額が減免の対象となりますが、2年目以降は前年度の成績が不振であった場合、減免の申請をすることはできません。